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佐々木　美和

新潟県中越沖地震における建物被害の分析と建物倒壊危険度評価

大塚　悟　磯部　公一

　災害に対する地域の危険度を総合的に予測しておくことは，地域の防災対策計画や災害復興計画をより計画的に進めるうえで重要である．日本は兵庫県南部地震以降，地震活動期に入ったと言われており，今後も東海地震，東南海地震等の大規模地震の発生が懸念されている．このことは国や自治体でも強く認識されており，近年ではハザードマップの公表が進むなど，その動きはますます活発となっている．
　このような背景を踏まえると，地震から得られた被災データを蓄積しておくことは非常に有用であると考えられる．そこで本研究では，2007年中越沖地震の被災データを整理し，GIS上にデータベースの構築を行った．本研究における成果の一つとして，まずこのデータベースの構築が挙げられる．また，データベースをもとに，地震が建物被害に与える影響及び地盤分類や土地の形状との相関関係について考察した．さらに，この分析から得られた傾向を反映することで，建物の危険度評価を行うモデルの提案を行った．
　地震による建物被害の分析では，被害を増加させる要因を明らかにした．地盤の種類を表す地形分類図上に被害分布を示すと，砂丘地上で被害が目立つが，被害割合が最も高いものは後背湿地などの低地部分であった．さらに，地形境界近傍において被害割合が増加する傾向にあることも確認できた．また，土地の形状を示す傾斜角や曲率の影響についても考察を行った．その結果，両者とも値の大きくなる部分，すなわち地形的に変化の多い部分で被害割合が高くなることが示された．震央からの距離を考慮した場合は，遠ざかるほど被害は収束する傾向にあることも判明した．
　以上の結果をもとに，本研究では建物に関する危険度評価モデルを提案する．広域を対象とすることを目的としていることから，地域の最小単位は250m四方のメッシュを採用した．これは全国で整備されているものであり，どの地域でモデルを適用しても結果が共通の単位で示される点は大きな利点である．さらに，地盤増幅率を変数の一つとして取り入れている点は新たな試みである．これまで地盤増幅率は揺れやすさの指標として，単独で危険度を示すことが多かった．他の項目と組み合わせて用いることで，評価の精度向上を目指したものである．しかしこのモデルでは，実被害の状況と比較すると異なる部分も見受けられ，全体的に危険度が高めに設定される結果となった．今後は予測手法の改善も含め，さらなる精度向上が課題である．

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